「クリスマスもどき」もまたクリスマスである

さて、またクリスマスが巡り来て、当たり前の話ながら年末年始がそこまで迫っています。烏兎匆匆。しかしながら一日一生の思いを新たにすれば溜息は出ません。あるいは溜息などに使う時間はありません。

昨年は25年ぶりにクリスマスを含む年末年始を日本で過ごしました。年末年始は日本で日本ふうの形で過ごしたので、こころ穏やかな充実した時間になりました。だが、クリスマスには大きな発見がありました。

つまり、クリスマスを実際に日本で過ごして状況を見聞し雰囲気を感じて、これまで筆者が抱いていた日本のクリスマスに関する思いをあらためて見極め追認した、という意味で結構な驚きであり喜びでもあったのです。

それまでの25年間、イタリアで過ごしたクリスマスでは宗教や信仰や神について考えることがよくありました。考えることが筆者の言動を慎重にし、気分が宗教的な色合いに染められていくように感じました。

それは決して筆者が宗教的な人間だったり信心深い者であることを意味しません。それどころか、筆者はむしろ自らを「仏教系無神論者」と規定するほど俗で不信心な人間です。

しかし筆者は仏陀やキリストや自然を信じています。それらを畏怖すると同時に強い親和も覚えます。ここにイスラム教のムハンマド を入れないのは筆者がイスラム教の教義に無知だからです。

それでも筆者は、イスラム教の教祖のムハンマドは仏陀やキリストや自然(神道&アニミズム)と同格であり、一体の存在であり、ほぼ同じコンセプトだと信じています。

いや、信じているというよりも、一体あるいは同格・同様の存在であることが真実、という類の概念であることを知っています。

ところが、そうやって真剣に思いを巡らし、ある時は懊悩さえするクリスマスが、まさにクリスマスを日本で過ごすことによって、それが極々軽いコンセプトに過ぎないということが分かるのです。

言わずもがなの話ですが、クリスマスは日本人にとって、西洋の祭り以外の何ものでもありません。つまり、それは決して「宗教儀式」ではないのです。従ってそこにはクリスマスに付随する荘厳も真摯もスタイルもありません。

なぜそうなのかといえば、それは日本には一神教の主張する神はいないからです。日本にいるのは八百万の神々であり、キリスト教やイスラム教、あるいはユダヤ教などの「神」は日本に到着すると同時に八百万の神々の一つになります。

言葉を変えれば、一神教の「神」を含むあらゆる”神々”は、全て同級あるいは同等の神としてあまねく存在します。唯一神として他者を否定してそびえたつ「神」は存在しません。

一神教の主張するる「神」、つまり唯一絶対の神は日本にはいない、とはそういう意味です。「神」は神々の一、としてのみ日本での存在を許されるのです。

自らが帰依する神のみならず、他者が崇敬する神々も認め尊重する大半の日本人の宗教心の在り方は、きわめて清高なものです。

だがそれを、「日本人ってすごい」「日本って素晴らし過ぎる」などと 日本人自身が自画自賛する、昨今流行りのコッケイな「集団陶酔シンドローム」に組み込んで語ってはなりません。

それというのも他者を否定するように見える一神教は、その立場をとることによって、他の宗教が獲得できなかった哲学や真理や概念―たとえば絶対の善とか道徳とか愛など―に到達する場合があることもまた真実だからです。

また一神教の立ち位置からは、他宗教もゆるやかに受容する日本人の在り方は無節操且つ精神の欠落を意味するように見え、それは必ずしも誤謬ばかりとは言えないからです。

あらゆる宗教と教義には良し悪しがあり一長一短があります。宗教はその意味で全て同格でありそれぞれの間に優劣は存在しません。自らの神の優位を説く一神教はそこで大きく間違っています。

それでもなお、自らの「神」のみが正しいと主張する一神教も、あらゆる宗教や神々を認め尊重する他の宗教も、そうすることで生き苦しみ悩み恐れる人々を救う限り、全て善であり真理です。

日本人は他者を否定しない仏教や神道やアニミズムを崇めることで自から救われようとします。一神教の信者は、唯一絶対の彼らの「神」を信奉することで「神」に救われ、苦しみから逃れようとします。

日本には一神教の「神」は存在しない。従ってそこから生まれるクリスマスの儀式も実は存在しません。日本人がクリスマスと信じているものは、西洋文明への憧憬と共にわれわれが獲得した「ショーとしてのクリスマス」でありクリスマス祭なのです。

それはきわめて論理的な帰結です。なぜなら宗教としての定式や教義や規律や哲学や典儀を伴わない「宗教儀式」は宗教ではなく、単なる遊びであり祭りでありショーでありエンターテインメントだからです。

それは少しも不愉快なものではありません。日本人はキリスト教の「神」も認めつつ、それに附帯するクリスマスの「娯楽部分」もまた大いに受容して楽しみます。実にしなやかで痛快な心意気ではないでしょうか。

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いまさら聞けないベニス水没の常識

可動式モーゼ堤防

100メートル近い高さがあるベニスのサンマルコ広場の鐘楼の足元には、高潮の潮位を示す掲示版メーターが備えられています。2019年11月12日、メーターは187センチを示しました。史上最悪だった1966年の194センチに次ぐワースト記録です。 

ベニスの高潮は秋から春にかけて起こります。12月の今のこの時期も真っ盛りです。アフリカ・サハラ砂漠生まれの風「シロッコ」がアドリア海に吹き込んで、海面の潮を吹き集めて北のベニス湾に押し込みます。それによって街が浮かぶラグーナと呼ばれる遠浅の海の海面が急上昇して、ベニスを水浸しにするのです。

サハラ砂漠が起源のシロッコは元々は乾いた熱い風ですが、地中海を吹き渡る間に水気を吸って湿ります。熱く湿った風となったシロッコは、アドリア海のみならずイタリア中に吹きまくって環境に多大な影響を与えます。それはヒマラヤ起源の大気流が影響して、日本に梅雨がもたらされるのにも似た自然の大いなるドラマです。

シロッコが高潮をもたらす気象状況は、ベニスの街が誕生した5世紀半ば以来えんえんとつづいてきました。しかし近年は高潮は、洪水と呼ぶほうがふさわしいほど悪化して、被害の拡大がつづいています。災害は一年の半分近い期間に渡って起きますが、特に雨が降りやすい晩秋から冬の初め頃に多発します。

シロッコの被害を別にしてもベニスは水没しつつあります。周知のようにベニスは、遠浅の海に人間が杭を打ち込み石を積みあげて、土地を構築・造成して建物を作っていった街です。そこは海抜1メートルほどの高さしかありません。それにもかかわらずに地下のプレートが毎年数ミリづつ沈下しています。放っておいても数百年もたてば海抜0メートルになる計算です。

それに加えて、地域の工業化に伴って地下水を汲み上げ過ぎたために、人工造成された街の地盤が沈下する悲劇も起きました。現在は少し良くなりましたが、危機的な状況に人々が気づかなかった1950年から70年にかけての20年間だけでも、地盤は12センチも沈降したのです。

元からあるそれらの悪条件に加えて、最近は温暖化による水位の上昇という危難も重なりました。そのためにベニスでは、天為と人為の害悪が重層的に影響し合って地盤沈下が進行し、そこに低気圧や季節風による高潮が襲う、という最悪の構図が固定化してしまったのです。

課題の多いベニスには、ここ数年は中国人観光客が大量に押し寄せて、これまた元からあるオーバーツーリズム問題に拍車がかかりました。そのため彼らのマナーの悪さなどへの批判も重なって、中国人の重さでベニスの沈下速度が加速している、といったデマが流れたりもするほどです。

街では年々悪化する浸水被害を食い止めようとして、多くの対策 が編み出され試行錯誤が繰り返されてきました。その中で究極の解決策と見られたのが、ベニスの周囲に可動式の巨大な堤防を設置して高潮をブロックする計画、いわゆる「モーゼ・プロジェクト」です。

モーゼがヘブライ人を率いてエジプトから脱出した際、海が割れて道ができた、という旧約聖書の一節を模してそう名づけられました。壮大なその計画は、アドリア海からラグーナに入る海流の入り口となる海中の3箇所の自然道に、防潮ゲートを設置するというものです。

堤防は固定式の水門にするとと海流を止めて生態系を壊してしまう危険が高いため、可動式のアイデアが採用されました。1980年代に着想されたプロジェクトは2003年から工事が始まりました。現在までにおよそ7000億円もの巨費が投入されてきています。

計画は国を挙げて進められていますが一向に完成せず、推定されていた16億ユーロの初期費用が膨らみつづけて、55億ユーロ以上(約7000億円)にまで達したのです。この先も予算は際限なく膨張するに違いないという批判も多くあります。

無責任にも見える不手際はそれだけにとどまりません。なんと55億ユーロのうちの20億ユーロが、汚職に使われたと見られているのです。それに関連して、2014年にはベネチア市長を含む35人が贈収賄で逮捕されました。政財界を巻きこんだ醜聞は後を絶ちません。

「モーゼ・プロジェクト」の完成は当初2014年とされていましたが、それは2016年に延び、さらにほぼ2年ごとに延長されつづけています。現在は2021~22年の完成予定とされていますが、それを信じる者は文字通り誰もいません。

「モーゼ・プロジェクト」の混乱と、年々悪化する高潮被害を受けて、ベニス救済へ向けたあらたなアイデアも生まれています。その中でもっとも注目されているのが、「水には水を」のコンセプトで推進されている「地盤への海水注入作戦」です。

作戦ではベニスに直径10キロの円を描く12本の井戸を掘って、何年もかけて膨大な量の海水を地下に注入します。すると海水を注ぎ込まれた地層が膨張し隆起して、地盤沈下の進行が止まる、というものです。

ベニス近くのパドバ大学の教授が提案したそのアイデアは、「モーゼ・プロジェクト」よりもはるかに低いコストで実行することができ、成功した場合は「モーゼ・プロジェクト」と併用するか、あるいは「モーゼ・プロジェクト」そのものが不要になる可能性も秘めています。

そうなれば7000億円以上もの無駄が生じることになります。しかし、人類の宝である唯一無二の美しい街ベニスを本当に救うことができるならば、海水注入計画にさらなる費用がかかっても、十分におつりがくるのではないでしょうか。


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英総選挙、ドンデン返しの読み方

選挙結果を予測するのは、(立候補した)当事者か投資家でもない限り無意味です。なぜなら、選挙はフタをあけてみるまで分からない、という古すぎると言うさえばかばかしいほどの箴言が常に正しいからです。投資家だけはボロ儲けを狙って、魑魅魍魎が横行する選挙後の金融投機市場に資金を注ぎ込もうとしますから死に物狂いで結果予測を試みます。

しかし、机上論者の経済学者らが、現実の市場経済の動向や実体を「理路整然と」間違うことが多いように、投資家たちも選挙という魔物の正体に惑わされてしばしば大損をこうむります。要するに選挙とは、結果を測ることが至難の、だが結果を予測することが選挙自体よりも得てして魅力的な、人間の不思議な発明の一つです。

筆者はそこかしこで表白しているように、Brexitの行方を十中八九決定するであろうイギリスの総選挙の様子を真剣に見守っている「反Brexit主義者で英国ファン」の男です。Brexitを巡る自身の政治的立ち位置については前回エントリーでも既に述べました。

世論調査によれば、Brexitの実行、というよりも「強行」を叫ぶジョンソン首相率いる保守党が、最大野党の労働党を10%前後リードしていて、もはや選挙戦の勝敗は決したという状況です。筆者はこの直前記事ではそのことを踏まえて、投票日までに情勢が劇的に変わらなければ 、英国は離脱期限である1月31日さえ待たずにEUから離脱する可能性もある、と書きました。

白状すれば実はそれは、強い反Brexit 主義者である筆者の願いとゲンかつぎに基づく表現でした。つまり、Brexitはもはや成った、と信じる振りで書くほうが逆の結果をもたらす、と姑息に考えたのです。だがそれはあまりにも子供じみた願いだと気づきました。そこで選挙結果が出る前に、下手な評者 としての少しの論理的思い、また惑いなどを表明しておくことにしました。

Brexit強行派のジョンソン首相率いる保守党の優位は変わらず、投票2日前の12月10日現在、もはや勝敗の行方ではなく保守党がどれくらいの差で勝利するかが焦点、とさえ考えられています。保守党が大勝した場合は問題なくBrexitに向かい、僅差での勝利の場合のみBrexit見直し論が沸き起こる可能性がある、というのが世論調査に基づく一般的な見方です。

ところがその状況は実際には落とし穴である可能性もあります。2017年、当時のテリーザ・メイ首相はBrexit論争の膠着状態を打開しようとして、世論調査が伝える高い保守党支持率を頼りに解散総選挙に打って出ました。ところが結果は惨敗。彼女は失脚と形容しても過言ではない形で権力の座から去りました。

彼女の前にはデヴィッド・キャメロン首相が、やはり世論調査での高い支持率に裏切られる格好で、Brexitの是非を問う国民投票を敢えて実施し敗北。政権の座を追われました。いや、実のところはキャメロン首相は、無責任にも政権の座を投げ出した、というほうが正確だと思います。

キャメロン元首相の行為は、2016年のイタリアのマテオ・レンツィ元首相の思い上がり国民投票実施や石原慎太郎元東京都知事の尖閣諸島購入計画、あるいは仲井眞弘多元沖縄県知事の辺野古移転容認策などと同様に、後世まで語り継がれ指弾され続けられるべき事案です。

英国の各世論調査は近年、選挙や国民投票の予測で失敗を繰り返し全く信頼に値しない、という見方もあります。だがその傾向はイギリスだけにとどまりません。世論調査が2016年、米大統領選挙でのトランプ氏勝利についても、大失策を演じたのは記憶に新しいところです。

世界中で同様のことが起きていますが、民主主義大国である英国の場合は特に、有権者の動向を予測するのがきわめて難しくなっています。今回の総選挙でもほぼ全ての世論調査が保守党の勝利を見込んでいるものの、実は有権者の半数が投票日まで誰に票を入れるかを決めていない可能性があり、誰がどの程度の差で勝利するかは分からないのが実情です。

英国では投資家などを中心とする人々が、世論調査の不手際をおそれて、人工知能による分析やWEBによる選挙民のムード分析、あるいは既存のブックメーカーの分析予想法などを駆使して、選挙結果を推測しようとする動きまであります。かつては選挙結果を予想する時に参考になったのは、85%までが世論調査の数字だったのですが、現在では30%以下だとさえ言われます。

つまり、ジョンソン首相と保守党の勝利を一様に予測している各種世論調査の結果は、間違っている可能性があるということです。首相と保守党の敗北とまではいかなくとも、僅差での勝利にとどまるケースも考えられるのです。つまり筆者のポジショントークではなく、選挙後にBrexit見直し論が起こり、ひいてはBrexitが反故になることも依然としてあり得るということです。

Brexitはこの直前の論考で述べた通り、大局的に見て世界のためにならないと思いますが、地域的に見ても、特にジョンソン首相が政権を維持し続けるようなら、英国のために全く良くないと思います。彼は権力の亡者だとされます。自らが首相になりたい一心でBrexitを推進してきたという批判もあります。

しかしながら、政治家である以上は、政界の最高の地位である総理大臣を目指すのは当たり前だと筆者は考えます。そうではない政治家なんてどうせたいしたことはない。それは政権掌握を目指さない政党がフェイクであるのと同様の大いなる欺瞞です。

ジョンソン首相の政治家としての野心は良しとするべきだと思います。しかし彼は人間的に信用できない男、という評価が敵味方にかかわりなくつきまとっています。政治家としては勿論、彼がジャーナリストだった時代でも同じです。宰相になりたいという彼の野心よりもこの悪評のほうがよっぽど深刻ではないでしょうか。

そこを捉えて、BBCの著名なジャーナリストが「信頼」をテーマに、ジョンソン首相への公開質問状をテレビ画面を通して公表しました。そこにはジョンソン首相の嘘で塗り固められた政治主張や言動や行状がこれでもか、とばかりに語られています。

BBCは公開質問状をこう説明しています。「これはわれわれが視聴者の代わりに、政権を握るかもしれない人を詰問し、責任を問うものです。それが民主主義です」」と。その説明通り詰問状は、ジョンション首相が所属する保守党以外の全ての党の党首にも投げかけられ回答を得ました。ところがジョンソン首相だけはそれに答えずに逃げ回っているのです。

ジョンソン首相は、Brexitを推進した「Brexit党」党首のナイジェルファラージ氏と同じトランプ主義者です。トランプ主義者とは反移民、人種差別、宗教差別などを旗印にして、「差別や憎しみや不寛容や偏見を隠さずに、汚い言葉を使って口に出しても構わない」と考え、そのように行動する人々ことです。また言葉や行動にはしなくてもその思いを秘めている人々も同じです。

ジョンソン氏は従って、誇り高き民主主義大国・英国の首相にはふさわしくない、と筆者は考えます。Brexitが帳消しになればジョンソン氏の首相職も同じ道をたどることになるでしょう。その意味でもやはり筆者は、英国の総選挙の結果がサプライズになることを願わずにはいられないのです。

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何度でも、繰り返し、なぜBREXITは NGかを語ろう

来たる12月12日のイギリスの総選挙を経て、同国のEU(欧州連合)離脱つまりBrexitが完遂されそうな状況です。それはとても残念なことだと腹から思います。

BrexitでイギリスがEUを離脱しても、EU加盟国の国民ではない筆者は直接の不利益は受けません。なぜなら筆者はEU在住者ではありますが、イタリア人ではなく日本人だからです。

イタリア人の場合、英国へ渡航するのにパスポートが必要になったり、同国で自由に職に就けなくなったり、保険が使えなくなったり、税金が高くなったり等々のさまざまな不都合が生じます。

イタリアの永住権はあるもののイタリア国籍を持たない筆者は、英国がEUから離脱しても「EU国民」であるイタリア人のような実害はこうむらないのです。

ただし恩恵も一切受けません。筆者と英国との関係は、筆者が日本に住んでいてもイタリアにいても何も変わりません。彼の国に渡るには常にパスポートが必要ですし就職は「EU外人」として大きく制限されます。

その他のすべてのケースでも、筆者は日本在住の日本人が英国に旅する場合とそっくり同じ待遇しか受けられません。離脱しなくても同様です。その意味ではBrexitなんて筆者にとってはどうでもいいことです。

それでも筆者はBrexitに強く反対します。なぜでしょうか。それは強いEUが世界の民主主義と平和と自由と人権等々にとってきわめて重要だからです。英国が離脱すればEUの力が弱くなります。それがBrexitに反対する第一の理由です。

世界には現在、排外差別主義者のトランプ米大統領と彼に追従するミニ・トランプ主義者が権力を持つ国々が跋扈しています。当の米国を筆頭に、中国、ロシア、ブラジル、中東各国、南米、また英国内の急進Brexit勢力、日本の安倍政権などもどちらかといえば残念ながらそうです。

反移民、人種差別、宗教差別などを旗印にして、「差別や憎しみや不寛容や偏見を隠さずに、汚い言葉を使って口に出しても構わない」と考え、そのように行動するトランプ大統領以下の反動勢力に対抗できる最大の力がEUです。

EUの結束は、2009年に始まった欧州ソブリン危機、2015年にピークを迎えた難民問題、2016年のBrexit決定などで、大幅に乱れてきました。同時にEU参加国の間には極右政党や極左勢力が台頭して、欧州の核である民主主義や自由や寛容や平和主義の精神が貶められかねない状況が生まれました。

そうした中でEUは、トランプ政権に対抗しながらロシアと中国の勢力拡大にも目を配らなければなりません。独裁者のプーチンと習近平が率いる変形共産主義の2大国は、EUおよび欧州にとっては、ほぼ永遠に警戒監視しながら同時に協調の道も探らなければならない厄介な相手です。

内外に難問を抱えて正念場に立たされているEUは、連帯意識を再構築し団結して、事態に対面していかなければなりません。 そのEUにとっては連合内の主要国である英国が抜けるBrexit騒動は、大きなマイナスにこそなれ決してプラスではあり得ません。

EUは強い戦争抑止力を持つメカニズムでもあります。かつて欧州は、各国家間で血まみれの闘争やいがみ合いや戦争を繰り返してきました。しかし参加各国が経済的な利害を共有する「EUという仕組み」を構築することで、対話と開明と寛容に裏打ちされた平和主義と民主主義を獲得しました。

EUは経済共同体として出発しました。しかし、いまや加盟国間の経済の結びつきだけではなく、社会、政治、文化の面でも密接に絡み合って、究極の戦争回避装置という役割を担うまでになったのです。英国がその枠組みからはずれるのは将来に禍根を残す可能性が高い。

将来への禍根という意味では、Brexitは当の英国を含むEUの若者にも大きな損害を与えることが確実です。最大最悪の損失は、英国の若者がEU域内の若者と自由に行き来して、意見交換をし刺激し合い共に成長することがほぼ不可能になることです。

大学をはじめとする教育機関のあいだの闊達な交流もなくなり、仕事環境もEU全体から狭い英国内へと極端に萎縮するでしょう。それはEU域の若者にとっても大きな損失です。彼らも英国に自由に渡れなくなり視野の拡大や成長や協力ができなくなるからです。

3年前の国民投票でBrexitに賛成票を入れたのは、若者ではなく大人、それもより高齢の国民が多かったことが知られています。Brexitには、ジコチュー且つ視野狭窄のジジババらが極右勢力やトランプ主義者に加担して、英国のひいてはEUの若者の未来を奪った、という側面もあるのです。

それやこれやで、Brexitの行方をおそらく9割方決定するであろう12月12日のイギリス総選挙の動きをとても気にしています。EU信奉者で英国ファンの筆者は、Brexitが反故になることを依然として期待していますが見通しは暗い、といわざるを得ません。

Brexitを主導したナイジェル・ファラージ氏率いるその名も「Brexit党」が、与党・保守党が議席を持つ300余の選挙区に立候補者を立てないと決めたからです。

保守党は選挙戦の初めから世論調査で大きくリードしていますが、「Brexit党」の決定で同党の優勢がますます固まり、選挙後にBrexitが実行される可能性が高まりました。

保守党の候補者のほとんどは、ジョンソン首相がEUとのあいだでまとめた離脱案を支持しています。投票日までに情勢が劇的に変わらなければ、新たに成立する議会で離脱案が承認され、英国は離脱期限である1月31日さえ待たずにEUから離脱するかもしれません。

ナイジェル・ファラージ氏は、米トランプ大統領やマテオ・サルヴィーニ・イタリア同盟党首またマリーヌ・ルペン・フランス連合党首などと親和的な政治信条を抱く、政治的臭覚の鋭いハゲタカ・ポピュリストです。

彼は2016年の国民投票の際、架空数字や過大表現また故意の間違いなど、捏造にも近い情報を拡散する手法をふんだんに使って、人々をミスリードしたと非難されることも多々あります。

だが筆者は、Brexitの是非を問う国民投票を攪乱して、僅差ながら離脱賛成の結果を招き寄せた彼の政治手腕には脱帽した、と告白せざるを得ません。

国民投票では、事態の真の意味を理解しないまま、多くの国民がファラージ氏に代表されるポピュリストらに乗せられて離脱賛成票を投じてしまった、とされます。

だが彼らが離脱賛成に回ったのは、増え続ける移民への怒り、あらゆるものに規制をかけるEU官僚への反感、EUへの拠出金が多過ぎるという不公平感なども理由に挙げることができます。

そればかりではありません。英国民の多くが、EUに奪われた主権を取り戻す、という高揚感に我を忘れたこともまた事実でした。そこには大英帝国の亡霊に幻惑されて、いつもかすかに 驕傲に流れてしまう民心、という英国独特の悲劇があります。

EU離脱による英国の利益は、ファラージ氏やジョンソン首相など離脱急進派が主張するほどの規模にはならないないでしょう。なぜなら離脱でこうむる損失のほうがあまりにも大きすぎるからだです。

筆者個人への直接的な損害はもたらさないものの、英国のためにならず、EUのためにも、また決して世界のためにもならないBrexitに筆者は反対します。

なぜならつまるところそれは、巡りめぐって結局筆者個人にもまた故国日本にも大きな不利益をもたらす、きわめて重大な政治的動乱だと考えるからです。



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日伊さかな料理談義

「世界には3大料理がある。フランス料理、中華料理、そしてイタリア料理である。その3大料理の中で一番おいしいのは日本料理だ」

これは筆者がイタリアの友人たちを相手に良く口にするジョークです。半分は本気でもあるそのジョークのあとには、筆者はかならず少し大げさな次の一言もつけ加えます。

「日本人は魚のことを良く知っているが肉のことはほとんど知らない。逆にイタリア人は肉を誰よりも良く知っているが、魚については日本料理における肉料理程度にしか知らない。つまりゼロだ」

3大料理のジョークには笑っていた友人たちも、イタリア人は魚を知らない、と筆者が断言したとたんに口角沫を飛ばして反論を始めます。でも筆者は引き下がりません。

スパゲティなどのパスタ料理にからめた魚介類のおいしさは間違いなくイタメシが世界一であり、その種類は肉料理の豊富さにも匹敵します。

しかしそれを別にすれば、イタリア料理における魚は肉に比べるとはるかに貧しい。料理法が単純なのでです。

この国の魚料理の基本は、大ざっぱに言って、フライかオーブン焼きかボイルと相場が決まっています。海際の地方に行くと目先を変えた魚料理に出会うこともあります。それでも基本的な作り方は前述の三つの域を出ませんから、やはりどうしても単調な味になります。

一度食べる分にはそれで構いません。素材は日本と同じように新鮮ですから味はとても豊かです。しかし二度三度とつづけて食べると飽きがきます。何しろもっとも活きのいい高級魚はボイルにする、というのがイタリア人の一般的な考え方です。

家庭料理、特に上流階級の伝統的な家庭レシピなどの場合はそうです。ボイルと言えば聞こえはいいが、要するに熱湯でゆでるだけの話です。刺身や煮物やたたきや天ぷらや汁物などにする発想がほとんどないのです。

最近は日本食の影響で、刺身やそれに近いマリネなどの鮮魚料理、またそれらにクリームやヨーグルトやマヨネーズなどを絡ませた珍奇な“造り”系料理も増えてはいます。だがそれらはいわば発展途上のレシピであって、名実ともにイタメシになっているとは言い難い。

筆者は友人らと日伊双方の料理の素材や、調理法や、盛り付けや、味覚などにはじまる様々な要素をよく議論します。そのとき、魚に関してはたいてい筆者に言い負かされる友人らがくやしまぎれに悪態をつきます。

「そうは言っても日本料理における最高の魚料理はサシミというじゃないか。あれは生魚だ。生の魚肉を食べるのは魚を知らないからだ。」

それには筆者はこう反論します。

「日本料理に生魚は存在しない。イタリアのことは知らないが、日本では生魚を食べるのは猫と相場が決まっている。人間が食べるのはサシミだけだ。サシミは漢字で書くと刺身と表記する(筆者はここで実際に漢字を紙に書いて友人らに見せます)。刺身とは刺刀(さしがたな)で身を刺し通したものという意味だ。つまり“包丁(刺刀)で調理された魚”が刺身なのだ。ただの生魚とはわけが違う」

と煙(けむ)に巻いておいて、筆者はさらに言います。

「イタリア人が魚を知らないというのは調理法が単純で刺身やたたきを知らないというだけじゃないね。イタリア料理では魚の頭や皮を全て捨ててしまう。もったいないというよりも僕はあきれて悲しくなる。魚は頭と皮が一番おいしいんだ。特に煮付けなどにすれば最高だ。

たしかに魚の頭は食べづらいし、それを食べるときの人の姿もあまり美しいとは言えない。なにしろ脳ミソとか目玉をずるずるとすすって食べるからね。要するに君らが牛や豚の脳ミソを美味しいおいしい、といって食べまくるのと同じさ。

あ、それからイタリア人は ― というか、西洋人は皆そうだが ― 魚も貝もイカもエビもタコも何もかもひっくるめて、よく“魚”という言い方をするだろう? これも僕に言わせると魚介類との付き合いが浅いことからくる乱暴な言葉だ。魚と貝はまるで違うものだ。イカやエビやタコもそうだ。なんでもかんでもひっくるめて“魚”と言ってしまうようじゃ料理法にもおのずと限界が出てくるというものさ」 

筆者は最後にたたみかけます。

「イタリアには釣り人口が少ない。せいぜい百万人から多く見つもっても2百万人と言われる。日本には逆に少なく見つもっても2千万人の釣り愛好家がいるとされる。この事実も両国民の魚への理解度を知る一つの指標になる。

なぜかというと、釣り愛好家というのは魚料理のグルメである場合が多い。彼らは「スポーツや趣味として釣りを楽しんでいます」という顔をしているが、実は釣った魚を食べたい一心で海や川に繰り出すのだ。釣った魚を自分でさばき、自分の好きなように料理をして食う。この行為によって彼らは魚に対する理解度を深め、理解度が深まるにつれて舌が肥えていく。つまり究極の魚料理のグルメになって行くんだ。

ところが話はそれだけでは済まない。一人ひとりがグルメである釣り師のまわりには、少なくとも 10人の「連れグルメ」の輪ができると考えられる。釣り人の家族はもちろん、友人知人や時には隣近所の人たちが、釣ってきた魚のおすそ分けにあずかって、釣り師と同じグルメになるという寸法さ。

これを単純に計算すると、それだけで日本には2億人の魚料理のグルメがいることになる。これは日本の人口より多い数字だよ。ところがイタリアはたったの1千万から2千万人。人口の1/6から1/3だ。これだけを見ても、魚や魚料理に対する日本人とイタリア人の理解度には、おのずと大差が出てくるというものだ」

友人たちは筆者のはったり交じりの論法にあきれて、皆一様に黙っています。釣りどころか、魚を食べるのも週に一度あるかないかという生活がほとんどである彼らにとっては、「魚料理は日本食が世界一」と思い込んでいる元“釣りキチ”の筆者の主張は、かなり不可解なものに映るようです。

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愛憎・首里城・物語り

首里城が焼け落ちてしまいました。残念で悲しいことです。それが沖縄のシンボルだからではありません。それが日本の数少ない多様性の象徴的な存在だからです。

同城は過去に何度も焼失し、その度に復元されてきました。今回は5度目の被災ですが、近い将来また復元されるであろうことを前提に少し考えてみました。

首里城は1429年から1879年までの450年間、独立国として存在した琉球王国の王家の居城であると同時に、王国統治の行政機関だった「首里王府」の本部があった場所です。

日本国の外にあった琉球王国のシンボルであり、1879年の琉球処分以降は、沖縄県のシンボルとして見なされることが多い建物。筆者はそれを王国消滅後の 沖縄がたどった「数奇な運命 の化身」と規定しています。

だが筆者はまた首里城を、冒頭で言及したように、沖縄一県の表象ではなく日本文化の 数少ない 多様性を体現する重要かつ象徴的な存在だとも考えています。だからこそその焼失がことさらに残念で悲しいのです。

琉球王国は人口17万人程度のミニチュア国家でした。それでいながら東シナ海を縦横に行き交う船団を繰り出して中継貿易を展開。大いに繁栄しました。

ちなみに「琉球王国」というのは、沖縄の本土復帰後の初代県知事だった屋良朝苗が、主に観光誘致を目指して発明・普及させた俗称で、正式名は「琉球国」です。ここでは両者を併用します。

琉球国は、同国から見れば幕藩体制下の大国・日本の鎖国政策と、さらなる巨大国家・中国の海禁政策の間隙を縫って交易範囲を東南アジアにまで広げ、マラッカ王国と深い関係を結んだりもしました。

17世紀に薩摩藩の支配下に入った琉球国は 、同時に中国(清)の冊封下にも組み込まれる体制になりましたが、依然として独立した王国として存在しつづけました。

もとより王国は、取るに足らない小国に過ぎませんでした。しかしそこは、琉球王国から琉球藩となりさらに沖縄県となっても、日本国の中で異彩を放ちつづけました。

異彩の正体は独自の文化です。明治維新後の沖縄は琉球王国というミニ国家が育んだ文化をまとっているために、日本国の中で疎外され差別さえ受けました。

その疎外と差別の残滓は21世紀の今も存在し、特に過重な米軍基地負担の形などになって歴然と生きつづけている、と筆者は考えています。

世界中に文字通り無数にある文化は、その一つ一つが「他とは違う」特殊なものです。そして全ての文化間に優劣はありません。ただ「違い」があるだけです。

同時に文化は多くの場合は閉鎖的でもあり、時にはその文化圏外の人間には理解不可能な怖いものでさえあります。

そして人がある一つの文化を怖いと感じるのは、その人が対象になっている文化を知らないか、理解しようとしないか、あるいは理解できないからです。

つまりこの場合は無知が差別の動機です。ある文化に属する人々は、無知ゆえに他文化に属する人々を差別し、差別する人々は別の機会には同じ動機か、あるいは別の要因で必ず他者に差別されます。

愚かな差別者と被差別者は往々にして目くそ鼻くそです。沖縄を差別する日本人はどこかでその画一性や没個性性を差別され、差別された沖縄の人々もまた必ずどこかで誰かを差別します。

他とは違う、という特殊性こそがそれぞれの文化の侵しがたい価値です。言葉を変えれば特殊であることが文化の命なのです。普遍性が命である文明とはそこが違います。

ところが特殊であること自体が命である文化は、まさにその特殊性ゆえに、既述のように偏見や恐怖や差別さえ招く運命にあります。明治維新後の沖縄の文化がまさにそれでした。

一方、琉球国以外の全国の約260藩は、明治維新政府の誘導の元に天皇の臣民として同一化され没個性的になっていきました。

幕藩体制下では各藩を自国と信じていた人々が、西洋列強に追いつきたい明治政府の思惑に旨く誘導されて、「統一日本人オンリー」へと意識改革をさせられて均質化していったのです。 
統一日本国の一部となった沖縄県ももちろん同じでした。しかし同地はその文化のユニークさゆえに、均等性がレゾンデートルだった明治日本全体の中で異端視されつづけます。

その事実は沖縄の人心の反発を招き、沖縄県では他府県同様の統一日本人意識の確立と共に、琉球国への懐古感覚に基づく「沖縄人」意識も醸成され深く根を張っていくことになります。

日本人意識と沖縄人意識が同居する沖縄県民のあり方は、実は世界ではありふれたことです。特に筆者が住むイタリアなどはその典型です。

イタリア人は自らが生まれ住む街や地域をアイデンティティーの根幹 に置いています。具体的に言えば、イタリア人はイタリア人である前に先ずローマ人であり、ナポリ人であり、ベニス人なのです。

イタリア人の強烈な地域独立(国)意識は、かつてこの国が細かく分断されて、それぞれの地方が独立国家だった歴史の記憶によっています。

日本もかつては各地域が独立国のようなものでした。幕藩体制化でも各藩はそれぞれ独立国とまでは言えなくとも、藩民、特に藩士らの意識は独立国の国民に近いものでした。

それが明治維新政府の強烈な同一化政策によって、各藩の住民は既述のように日本人としてまとまり、「統一日本人」の鋳型にすっぽりとはめ込まれていきました。

沖縄県も間違いなくその一部です。同時に沖縄県は、歴史の屈折と文化の独自性のおかげで、日本国内でほぼ唯一の多様性を体現する地域となり現在に至っています。

日本の多様性を象徴的に体現しているその沖縄県の、さらなる象徴が首里城なのです。その首里城が火事でほぼ完全消滅したのは沖縄県のみならず日本国の大きな損失です。

さて、

歴史的、文化的、そしてなによりも政治的な存在としての首里城を礼讚する筆者は、同時に首里城の芸術的価値という観点からはそれに強い違和感も持っています。

筆者は首里城の芸術的価値に関してはひどく懐疑的なのです。遠景はそれなりに美しいと思いますが、近景から細部は極彩色に塗りこめられた騒々しい装飾の集合体で、あまり洗練されていない、と感じます。

“首里城は巨大な琉球漆器”という形容があります。言い得て妙だと思います。首里城には琉球漆器の泥くささ野暮ったさがふんだんに織り込まれています。

泥くささや野暮ったさが「趣」という考え方ももちろんあります。ただそれは「素朴」の代替語としての泥くささであり野暮ったさです。極彩色の首里城の装飾には当てはまらない、と思うのです。

色は光です。沖縄の強烈な陽光が首里城の破天荒な原色をつくり出す、と考えることもできます。建物の極彩色の意匠は光まぶしい沖縄にあってはごく自然なことです。

しかし、原色はそこにそのまま投げ出されているだけでは、ただ粗陋でうっとうしいだけの原始の色であり、未開の光芒の表出に過ぎません。

美意識と感性を併せ持つ者は、原始の色をそれらの力によって作り変え、向上させ繊細を加えて「表現」しなければなりません。

筆者は今イタリアに住んでいます。イタリアの夏の陽光は鮮烈です。めくるめく地中海の光の下には沖縄によく似た原色があふれています。

ところがここでは原色が原始のままで投げ出されていることはほとんどありません。さまざまな用途に使われる原色は人が手を加えて作り変えた色です。

あるいは作り変えようとする意思がはっきりと見える原色です。その意思をセンスといいます。センスがあるかないかが、沖縄の原色とイタリアの原色の分かれ目です。

沖縄に多い原色には良さもないわけではありません。つまり手が加えられていない感じ、自然な感じ、簡素で大らかな感じが沖縄の地の持つ「癒やし」のイメージにもつながります。

首里城の光輝く朱色の華々しい装飾は、見る者を引き付けて止みません。また見れば見るほどそこには味わい深い情緒が増していくようなおもむきもあります。

だがそれは時として、原色のあまりの目覚ましさゆえに、筆者の目にはまたケバい、ダサい、クドいの三拍子がそろった巨大作品に見えないこともありません。

首里城の名誉のために言っておけば、しかし、そうした印象は首里城に限りません。日本の歴史的建築物には、中国の影響の濃い極彩色で大仰な 装飾を施している物が少なくありません。

いくつか例を挙げれば、日光東照宮の陽明門と壁の極彩色の彫刻群や、伏見稲荷と平安神宮の全体の朱色や細部の過剰な色合いの装飾なども、ともすると筆者の目には彩度が高過ぎるというふうに映ります。

いうまでもなくそれらは、 建物がまとっている歴史的また文化的価値の重要性を損なうものではありません。だが歴史的建造物は、そこに高い芸術的要素が加わった際には、さらに輝きを増すこともまた真実なのです。

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盆と十字架

明後日、すなわち11月2日はイタリアを含むカトリック教世界の盆です。それは 一般に「死者の日」と呼ばれる 「万霊節」 です。

「死者の日」。日本語ではちょっとひっかかる響きの言葉ですが、その意味は「亡くなった人をしのび霊魂を慰める日」ということです。

カトリックの教えでは、人間は死後、煉獄の火で責められて罪を浄化され、天国に昇ります。その際に親類縁者が教会のミサなどで祈りを捧げれば、煉獄の責め苦の期間が短くなる、とされます。

それは仏教のいわゆる中陰で、死者が良い世界に転生できるように生者が真摯な祈りを捧げる行事、つまり法要によく似ています。

万霊節には死者の魂が地上に戻り、家を訪ねるという考えがあります。イタリアでは帰ってくる死者のために夜通し明かりを灯し薪を焚く風習もあります。

また死者のためにテーブルを一人分空けて、そこに無人の椅子を置く家庭もあります。食事も準備します。むろん死者と生者が共に食べるのが目的です。

イタリア各地にはこの日のために作るスイーツもあります。甘い菓子には「死の苦味」を消す、という人々の思いが込められています。

それらの習慣から見ても、カトリック教徒の各家庭の表現法と人々の心の中にある「死者の日」は、日本の盆によく似ていると感じます。

10月31日から11月2日までの3日間も、偶然ながら盆に似ています。盆は元々は20日以上に渡って続くものですが、周知のように昨今は迎え火から送り火までの3日間が一般的です。

今日10月31日のハロウィン、11月1日の諸聖人の日、翌2日の死者の日(万霊節)、と宗教祭礼が続く日々が、盆の3日間に似ている、と思うのです。

3つの祭礼のうちハロウィンは、キリスト教本来の祭りではないため教会はこれを認知しません。しかし、一部のキリスト教徒の心の中では、彼らの信教と不可分の行事になっていると考えられます。

人々は各家庭で死者をもてなすばかりではなく、教会に集まって厳かに祈り、墓地に足を運んでそれぞれの大切な亡き人をしのびます。

筆者も昨年の万霊節に亡くなった義母の墓参りをしました。義母はカトリック教徒ですが、墓参のあいだ筆者はずっと「義母の新盆」ということを意識していました。

十字架に守られた墓標の前に花を供え、カトリック教徒の妻が胸の前で十字を切って祈りをささげました。筆者はその隣で日本風に合掌しましたが、そのことになんの違和感もありませんでした。

仏教系無心論者」を自称する筆者は、教会で祈る時などにはキリスト教徒のように胸で十字を切ることはしません。胸中で日本風に合掌します。実際に手を合わせる時もあります。

義母は先年、日本の敬老の日を評価して「最近の老人はもう誰も死ななくなった。いつまでも死なない老人を敬う必要はない」と一刀両断、脳天唐竹割りに断罪した荒武者でした。

義母の言う「いつまでも死なない老人」とは明らかに、「ムダに長生きをして世の中に嫌われながらも、なお生存しつづけている厄介な高齢者」という意味でした。

当時89歳だった義母は、その言葉を放った直後から急速に壊れて、彼女自身が「いつまでも死なない」やっかいな老人になりまし。

今考えれば「いつまでも死なない老人」と言い放ったのは、壊れかけている義母の底意地の悪さが言わせた言葉ではないか、という気がしないでもありません。

義母は娘時代から壊れる老人になる直前まで、自由奔放な人生を送りました。知性に溢れ男性遍歴にも事欠かなかった彼女は、決してカトリックの敬虔な信者とは言えませんでした。

死して墓場の一角に埋葬された義母は、それでも、十字架に守られ筆者を介して仏教思念に触れて、盆の徳にも抱かれている、と素直に思いました。

何らの引っかかりもなく筆者がそう感じるのは、恐らく筆者が既述のように自称「仏教系の無心論者」だからです。筆者は宗教のあらゆる儀式やしきたりや法則には興味がありません。心だけを重要と考えます。

心には仏教もキリスト教もイスラム教もアニミズムも神道も何もありません。すなわち心は汎なるものであり、各宗教がそれぞれの施設と教義と準則で縛ることのできないものです。

死者となった義母を思う筆者の心も汎なるものです。カトリックも仏教も等しく彼女を抱擁する、と筆者は信じます。その信じる心はイエス・キリストにも仏陀にも必ず受け入れられる、と思うのです。

カトリックの宗徒は、あるいは義母が盆の徳で洗われることを認めないかもしれません。いや恐らく認めないでしょう。

仏教系無心論者の筆者は、何の問題もなく義母が仏教に抱かれ、イエス・キリストに赦され、イスラム教に受容され、神道にも愛される、と考えます。

それを「精神の欠けた無節操な不信心者の考え」と捉える者は、自身の信教だけが正義だというドグマに縛られている、窮屈な 一神教の信者、というふうに見えなくもありません。。



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世界の外の無邪気な国、ニッポン?

2019年10月22日、天皇「即位礼正殿の儀」が行われました。古式ゆかしい祭礼には、各国の駐日大使や要人また皇室とゆかりのある国の王族などが参列しました。 さらに夜にはそれらの賓客を招いた「饗宴の儀」も催されました。

それらの典礼をNHKの衛星放送を介して、イタリアで逐一見ました。まるで世界の中心は日本だ、といわんばかりの華やかな式典と饗宴は、日本人の日本人による日本人のための祝祭なのですから、当然過ぎるほど当然の成り行きでした。

同時に筆者は、11月に日本を訪問するバチカンの先導者フランシスコ・ローマ教皇への日本国民の無関心と、2005年に亡くなった偉大な教皇ヨハネ・パウロ2世に対する日本人の無邪気と不識を思って少し気が重くもなりました。

ローマ教皇とはカトリック教最高位の聖職者であり、地球上に12億人以上いると見られるカトリック教徒の精神的支柱です。つまり彼ら信者にとってのいわば天皇です。同時にローマ教皇は、天皇とは全く違って、世界的に大きな影響力を持つ政治的存在でもあります。

例えば2005年に亡くなった第264代ローマ教皇ヨハネ・パウロ2世は、故国ポーランドの民主化運動を支持し、鼓舞して影響力を行使。ついにはベルリンの壁の崩壊までもたらした、とも評価されるほどの大きな存在でした。

ヨハネ・パオロ2世の追悼式は、世界中が固唾を飲んで見守る壮大な祭礼でした。そこにはヨーロッパ中の王室と政府首脳とアフリカ・アラブ・南北アメリカの元首がほぼ全員顔をそろえました。元首や国のトップを送り込んでいない国を探すのが難しいくらいだったのです。

例えば欧米主要国だけを見ても、当事国のイタリアから大統領と首相をはじめとするほとんどの閣僚が出席したのは当たり前として、イギリスからは、自らの結婚式まで延期したチャールズ皇太子と当時のブレア首相が出席。

フランスがシラク大統領、ドイツは大統領とシュレーダー首相、アメリカに至っては当時の現職大統領ブッシュ、前職のクリントン、元職のブッシュ父の三代の大統領と、ライス国務長官という大物たちがそろって出席しました。

そればかりではなく、葬儀にはヨーロッパ中の若者と各国の信者がどっと押し寄せて、その数は最終的には500万人にものぼりました。それは過去2000年、263回にも及んだローマ教皇の葬儀で一度も起きたことがない事態でした。ヨハネ・パウロ2世はそれほど人々に愛された指導者でした。

彼は敵対してきたユダヤ教徒と和解し、イスラム教徒に対話を呼びかけ、アジア・アフリカなどに足を運んでは貧困にあえぐ人々を支えました。同時に自らの出身地の東欧の人々に「勇気を持て」と諭して、既述のようについにはベルリンの壁を倒潰させたとさえいわれます。

 ヨハネ・パウロ2世は単なるキリスト教徒の枠を超えて、宗教のみならず、政治的にもまた道徳的にも人道的にも巨大な足跡を残した人物でした。そのために世界中が教皇の死を惜しみ葬儀にも注目しました。

偉大な男の葬儀が、外交的に重大な舞台になることをしっかりと認識していたアメリカは、世界中のカトリック教徒はもちろん、彼を尊崇するおびただしい数のグローバル世界の住人の心情に配慮して、現職を含む三代の大統領と国務長官をバチカンに送り込む、という派手なパフォーマンスを演出して見せたのです。さすがだと言わざるを得ません。

 ではその大舞台でわが日本は何をしたのでしょうか。

なんと、世界から見ればどこの馬の骨とも知れない程度の“外務副大臣(外相でさえない!)”を送って、お茶を濁したのです。日本政府は教皇の葬儀が外交上の檜舞台であり、わが国の真摯な心を世界に知らしめる絶好の機会だということを、微塵も理解していませんでした。

 …あの落差は一体何なのだろう、と今でもよく考えます。    

 日本という国はもしかすると、やはりまだまだ「世界という世間」を知らない鎖国メンタリティーの国家なのではないか。

あるいは当時の日本政府の中には、ローマ教皇とはいえキリスト教の一聖職者の葬儀なのだから、仏教と神道の国である日本にはあまり関係のない事案だ、という空気でもあったのではないか。

またはひょっとすると単純に、ヨハネ・パウロ2世が生前に行った大きな仕事の数々を知らなかったのか。まさかとは思いますが・・

いずれにしてもそれは、何ともひどい外交音痴、世間知らず、と世界から笑われても仕方のない間の抜けた行動でした。

あれからほぼ15年・・

ヨハネ・パウロ2世に続いて、世界12億のカトリック信者はもちろんそれ以外の多くの人々の尊敬も集めるフランシスコ教皇の、日本訪問が正式に決まりました。しかし天皇即位儀式の華々しさに比べると、日本国民の反応は冷めているように見えます。

そんな日本人の様態は、2005年のヨハネ・パウロ2世の葬儀のころと同様に、日本国が世界の中にあるのではなく、 いうなれば相変わらず「世界の外のニッポン」のままなのではないか、と心細くなることがないでもありません。

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東京五輪は札幌ではなく全競技を秋口に引っ越すべき

来年の東京五輪のマラソンを札幌で行う計画が発表されて騒ぎになっています。筆者も7月から8月にかけて開催される2020東京五輪に、強い疑問を抱き続けてきました。

そこに「マラソンを札幌で開催するかも」というニュースが流れましたので、後出しジャンケン風になってしまったことを悔やみつつ、かねてからの自分の思いを書いておくことにしました。

筆者は欧州の友人知己に日本を旅する良い季節はいつか、と訊ねられた場合は決まって「6、7、8月以外の9ヶ月」と答えるようにしています。

そのフレーズには「6月は雨期でうっとうしく、7、8月は湿気に満ちた猛暑で卒倒しかねない」という少し大げさな言葉も付け加えます。また春と秋なら最高だ、とも。

筆者は日本の中でも特に蒸し暑い沖縄の離島で生まれ育ちました。その経験から言うのですが、7~8月の東京は、海が近く且つ島風つまり海風が吹いたりもする沖縄よりも暑いことがよくあります。

同時に、夏のその「蒸し暑さ」が外国人、特に欧米系の人々にとっていかに耐え難いものであるかを、イタリア人の家族を始めとする多くの欧米の友人知己との交流の中で実感してもいます。

それでもまだイメージのわかない人は、「真夏の沖縄で開催されるオリンピック」を想像してみてください。それは決して爽快な印象ではないはずです。東京の夏の五輪大会はそれ以上に苛烈である可能性があります。

7月~8月に東京でオリンピックを開催するのは、狂気にも近い異様な行為だとさえ筆者は考えます。選手にとってもまた海外から訪れる観客にとっても、同時期の東京はどう考えても暑すぎると思うのです。

東京はただ暑いのではありません。殺人的に「蒸し」暑いのです。それは慣れない人々にとっては体力的に負担が大きい。体力的につらいから精神的にも苦痛を伴います。

真夏に東京を訪れる海外からの観光客は多くいます。従って7月~8月の東京の蒸し暑さも、全く我慢ができない、という類の困苦ではないことが分かります。

だがそうした観光客は、東京のひいては日本の夏の酷烈 を承知であえて旅行にやって来ます。中には日本の蒸し暑い夏が好き、という人さえいるでしょう。

好きではないが体験してみたい、という人もいるに違いありません。いずれにしろ、彼らは日本の四季のうちのその時期を「すき好んで」選ぶのです。いわば自己責任です。

しかし、オリンピックに出場するアスリートと見物客には選択の余地はありません。彼らはいやでもイベントの開催時期に合わせて訪日しなければなりません。

アスリートにとっては、7月~8月の東京の蒸し暑さは健康被害を憂慮しなければならないほどの厳しいものです。観客にとっても自らで選んだ時期ではない分、猛暑がさらにこたえるに違いない。

もう一度言います。7月から8月にかけてオリンピックを東京で開催するのは、ほとんど狂気にも近い動きだと思います。前回1964年の東京オリンピックは10月の開催でした。

秋晴れの涼しい空気の中で行われたその第18回五輪競技大会は、周知のように輝かしい成果をあげました。しかしながらあれから半世紀以上の時が経ち、五輪をめぐる状況は大きく変わりました。

オリンピックは、放映権料として大金を支払う主にアメリカのテレビ放送網や、スポンサーなどの意向によって、開催時期や開催中の競技の時間などが左右されるようになりました。

2020年のオリンピックも、IOC(国際オリンピック委員会)が7月半ばから8月末の間に開催できることを条件に東京を選んだものです。

夏以降の開催ではアメリカの大リーグや欧州のプロサッカーリーグなど、欧米の人気スポーツの興行期間と重なって、テレビ番組の編成戦略上どうにも具合いが悪い。

既述のようにアメリカを筆頭にする欧米のテレビ放送網は、巨額のオリンピック放映権料をIOCに支払います。彼らへの配慮なくしては、五輪は開催そのものさえ怪しくなるのが現実です。

そうした背景を知っているので筆者は、2020年東京大会の開催時期の異様さに強い違和感を持ちながらも、敢えて意見を言うことを控えてきました。言っても詮ないことだ感じていたからです。

しかし、東京の猛暑がアスリートに及ぼす健康障害を恐れて、IOCがマラソンコースを札幌に変更するらしい、という重大なニュースに接して考えが変わりました。

そのエピソードは、真夏の危険な暑さを押して五輪競技を行うことの是非について、IOCや巨大テレビ網やスポンサー等に大きな疑問を投げかけています。

言葉を変えればエピソードは、今後のオリンピックの在り方について、理念と実際と金銭のバランスを含む大きな修正がなされなければならない、主張しているように見えます。

事は東京五輪に限りません。ただでも夏の猛暑が多い中で、温暖化による地球の沸騰が日々進んでいます。五輪開催時期をテレビ網の都合だけで決定してはならない時期に来ています。

そうしたことを踏まえて、2020年東京オリンピックに関して筆者には一つ提案があります。実はそれは東京五輪が7月から8月に開催される、と知った時点で筆者がすぐさま思いついたことなのですが。

東京五輪のマラソンを札幌開催にシフトするだけでも、コースの設定、会場選び、警備、選手及び関係者の宿舎の確立、販売済みのチケットの払い戻しや変更など、など、複雑で難しい作業が待っているであろうことが容易に推測できます。

マラソンのみを札幌に移行するのはもしかすると、全てを今のままにして五輪開催期間を秋口に変える作業と同じ、とは言わないまでも、それに近いほどの手間暇がかかるのではないか。

ならば、いっそのこと、全ての競技の開催時期を例えば9月から10月にかけて、と改めるのはどうでしょうか。むろんその場合にはマラソンも予定通り東京で行います。

比較的涼しい9月~10月に大会を行えば、全ての競技で選手は最大限に力を発揮できますし、観客もイベントのみならず日本の気候とそこにまつわる文化を大いに楽しむことができます。

ネックは言うまでもなく前述の欧米、特にアメリカのテレビ放映権料問題でしょうが、IOCが本気でアスリートの健康を憂慮するのならば、世界のテレビ局との交渉もまた本気で選択肢に挙げてみるべきではないでしょうか。


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報道に不偏不党はあり得ない

マスメディアあるいは報道機関は、よく不偏不党の報道姿勢を前面に打ち出します。だが、不偏不党の報道など元よりあり得ません。

報道には必ずそれを行う者のバイアスがかかっています。事実を切り取ること自体が、すでに偏りや思い込みの所産なのです。

なぜなら事実を切り取るとは、「ある事実を取り上げてほかの事実を捨てる」つまり報道する事案としない事案を切り分けること、だからです。それは偏向以外のなにものでもありません。

少し具体的に言います。例えば日本の大手メディアはアメリカの火山噴火や地震情報はふんだんに報道しますが、南米などのそれには熱心ではありません。

あるいはパリやロンドンでのテロについてはこれでもか、というほどに豊富に雄弁に語りますが、中東やアフリカなどでのテロの情報はおざなりに流す。そんな例はほかにも無数にあります。

そこには何が重要で何が重要ではないか、という報道機関の独善と偏向に基づく価値判断がはたらいています。その時点ですでに不偏不党ではないのです。

だからこそ報道者は自らを戒めて不偏不党を目指さなければならない。「不偏不党は不可能だから初めからこれをあきらめる」というのは、自らの怠慢を隠ぺいしようとする欺瞞です。

報道機関は不偏不党であろうとする努力を怠ってはならない。「不偏不党は不可能」だからこそ、不偏不党の報道を追求する姿勢を持ちつづけるべきです。

そして資金や人的資本が豊富な大手メディアのうちの「まともな」報道者は実は、不偏不党を目標に事実に裏付けられた報道をしようと努力している場合がほとんどです。

一方ブログなどの個人報道ツールを用いる者には、自己以外には人材もなく金もないために、足と労力を使って得た独自情報やニュースは少ない。せいぜい身の回りの出来事が精一杯です。

そこで彼らは大手メディアが発信する情報を基に記事を書く場合が多くなります。そしてそこには、偏向や偏見や思い込みに基づく記述があふれています。それはそれでかまいません。

なぜならブログをはじめとするSNSは、事実や事件の正確な報告よりも「自分の意見を吐露する場」であるべきだからです。あるいは事実や事件を「考察する」ツールであるべきだからです。

そこでの最も重要なことは、報道者が自らの報道はバイアスのかかった偏向報道であり、独断と偏見による「物の見方や意見」であることをしっかりと認識することです。

自らの偏向独善を意識するとはつまり、「他者の持つ違う見解の存在を認めること」です。他者の見解を認めてそれに耳を貸す者は、やがて独善と偏向から抜け出せるようになるでしょう。

個人の報道者はそうやって自らの不偏不党を目指すべきです。ブログなど個人の情報発信者が、大手メディアを真似てニュースを発信しようとするのは間違っています。

独自の記事として書いても、また「シェア」という形で他者の記事を紹介しても事情は変わらない。自身の足と金と労力を注ぎ込んで集めた情報ではないからです。

このサイト「ピアッツァの声」では報道ではなく、「報道に基づく」書き手の意見や哲学や思考を発信して行ければ、と思っています。それは筆者が個人ブログなどでも一貫して努めてきた姿勢です。

 

※第一回投稿記事を加筆再録しました

 

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